設計変更のできる住宅とはいっても、結局は建売住宅と同じように最初から基本型の気に入った物件を購入することを前提としていないと、いずれ後悔することにもなりかねないということなのです。また、元営業マンである私がいうのも変ですが、最近の住宅設備にはワケのわからないモノが多すぎる気がします（それに伴って、購入者が物件を見る視点も多少狂ってきている。「アイランド型キッチン」（キッチンの真ん中に調理台がある）や「電動ガレージ式車庫」「有線・パラボラアンテナ」「遠赤外線式サウナ」などといった、本来あってもなくてもいいようなものに目を向けるのもどうかと思います。中には「ホーム・エレベーター」など、お年寄りや車イス障害者にとって役に立ちそうなものもありますが、時として、「輸入材を使った暖炉」といった「一体こんなの何に使うんだろう？ゴミでも燃やすのか？」と疑問を投げかけたくなる設備も存在します（そして、そういうくだらないモノほどお客さんを妙に惹きつける力が強い）。あえて説教する気はないのですが、購入者は住宅パンフレットのハデさや、営業マンのセールストークに踊らされることなく、もっと実用性、安全性ということを気にするべきです。本来、家を持とうという人が気にすべき点は、別のところにあるといえます。例えば、「地盤の強度はどの程度か」といったことや、「建物の筋交いは片筋交いか、両筋交いか」ということ（これなど強度・耐震性に数倍の差が出る）の方が大事なのです。しかし、ほとんどの購入者はそんなことは気にもとめず、「ウォシュレットは冷水か、温水か」といったことだけを確認し、満足してしまっているのが現状です。
相続の開始から3ヵ月が経過するまでに実践されることが望ましいでしょう。遺産分割協議と土地の売却を進める次に遺産分割協議を行います。協議で大まかな分割が決まれば、相続税額に見合うだけの売却候補地を選びます。候補地の測量を行い、必要なら分筆（登記簿上で一筆になっていた土地を、いくつかの土地に分割して登記し直すこと）をします。同時に不動産業者に客付け（購入者の斡旋）を依頼することを忘れないでください。また、分割協議がまとまったら、「分割協議書」を作成し、各相続人の相続税額を算出した後、誰の名義で土地を売却するのがよいか、決定します。土地を売却する際、ベストなのは相続税を納める相続人全員の共有名義で売却することでしょう。譲渡所得の計算の際、土地にかかる相続税額を取得費に加算して控除することができ、有効な節税手段となるからです。
テレビや新聞をみていると、国内や海外のニュースや話題のなかに知らない地名が出てきたり、知ってはいてもどの辺だったかと思うことがよくあります。こんなとき、地図帳が手近にあると便利。たとえば、外国のある都市を見つけたいときは、まず索引を引きます。地球上のどのあたり、何という国にあるのかがすぐわかりますし、また平野部か山間地帯か、交通路は、なども知ることができます。統計資料のページには気候、人口、産業のことなども載っており、地図帳というものは実に内容豊富です。子どもが教材として学校へ持っていく必要がなくなったのを利用するのも一法。ぜひ一冊備えておきたいものです。同じように国語辞典もフル活用しましょう。わからないことはすぐに調べて、つとめて話題にのせる、そんな主婦、そんな母親でありたいと願いつつ……。
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